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更新日:2006年4月1日

平成16年10大費目の対前年上昇率寄与度

平成16年10大費目の対前年上昇率寄与度

各費目の物価の動きが、消費者物価指数全体にどのように影響しているかを10大費目別にみたものが下表である。

成16年についてみると、総合指数の対前年上昇率は(-)0.1%の下落となったが、下落にもっとも寄与した費目は、「教養娯楽」の(-)0.20で、次いで「家具・家事用品」(-)0.16、「住居」(-)0.04、「交通・通信」(-)0.03、「被服及び履物」(-)0.01、「保健医療」(-)0.01となっている。

方、上昇に寄与した費目は、「食料」の(+)0.25で、次いで「光熱・水道」(+)0.04、「教育」(+)0.02、「諸雑費」(+)0.02となっている。

宮崎市の10大費目の対前年上昇率寄与度
費目 指数 対前年上昇率(%) 寄与度
平成16年 平成15年 平成16年 平成15年 平成16年 平成15年
総合 98.0 98.1 -0.1 -0.1 -0.10 -0.10
食料 100.3 99.3 1.0 0.4 0.25 0.10
住居 99.7 99.9 -0.2 -0.3 -0.04 -0.06
光熱・水道 101.1 100.4 0.7 -0.3 0.04 -0.01
家具・家事用品 81.9 86.1 -4.9 -4.1 -0.16 -0.14
被服及び履物 93.2 93.4 -0.2 -4.2 -0.01 -0.24
保健医療 99.7 100.0 -0.3 3.3 -0.01 0.13
交通・通信 98.1 98.3 -0.2 0.5 -0.03 0.07
教育 103.3 102.7 0.6 0.5 0.02 0.01
教養娯楽 91.4 93.2 -1.9 -0.6 -0.20 -0.06
諸雑費 103.7 103.2 0.5 2.6 0.02 0.12

(注意)寄与度とは、品目又は類の指数の変動が総合指数の変動にどの程度の影響を与えたかを示したものである。

10大費目の対前年上昇率

10大費目の対前年上昇率寄与度

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