平成17年10大費目の対前年上昇率寄与度

• 平成17年概況
• 平成17年10大費目別指数の動き（「食料」～「被服及び履物」）
• 平成17年10大費目別指数の動き（「保健医療」～「諸雑費」）
• 平成17年消費者物価地域差指数

平成17年10大費目の対前年上昇率寄与度

各費目の物価の動きが、消費者物価指数全体にどのように影響しているかを10大費目別にみたものが下表である。

平成17年についてみると、総合指数の対前年上昇率は0.5%の下落となったが、下落にもっとも寄与した費目は、「食料」の(-)0.41で、次いで「家具・家事用品」(-)0.12、「教養娯楽」(-)0.05、「住居」(-)0.04、「光熱・水道」(-)0.03、「保健医療」(-)0.03の順となっている。一方、上昇に寄与した費目は、「交通・通信」の(+)0.08で、次いで「教育」(+)0.04、「諸雑費」(+)0.03、「被服及び履物」(+)0.02の順となっている。

平成17年宮崎市の10大費目の対前年上昇率寄与度

区分	指数	対前年上昇率	寄与度	主な項目 （△上昇▼下落）
総合	97.5	-0.5%	-0.5
食料	98.7	-1.6%	-0.41	▼穀類(-)9.0%、▼野菜・海藻(-)2.2%
住居	99.5	-0.2%	-0.04	▼設備修繕・維持(-)1.0%
光熱・水道	100.6	-0.5%	-0.03	▼電気・ガス代(-)1.9%
家具・家事用品	78.9	-3.7%	-0.12	▼家事雑貨(-)5.2%、▼家庭用耐久財(-)5.8%
被服及び履物	93.6	0.4%	0.02	△衣料(+)2.6%
保健医療	99.1	-0.6%	-0.03	▼保健医療用品・器具(-)2.8%
交通・通信	98.6	0.5%	0.08	△自動車等関係費(+)3.0%
教育	104.2	0.9%	0.04	△補習教育(+)3.2%、△授業料等(+)0.5%
教養娯楽	91.0	-0.4%	-0.05	▼教養娯楽用耐久財(-)14.8%
諸雑費	104.4	0.7%	0.03	△身の回り用品(+)4.2%