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更新日:2006年10月16日

平成17年10大費目の対前年上昇率寄与度

平成17年10大費目の対前年上昇率寄与度

費目の物価の動きが、消費者物価指数全体にどのように影響しているかを10大費目別にみたものが下表である。

成17年についてみると、総合指数の対前年上昇率は0.5%の下落となったが、下落にもっとも寄与した費目は、「食料」の(-)0.41減で、次いで「家具・家事用品」(-)0.12減、「教養娯楽」(-)0.05減、「住居」(-)0.04減、「光熱・水道」(-)0.03、「保健医療」(-)0.03減の順となっている。一方、上昇に寄与した費目は、「交通・通信」の(+)0.08増で、次いで「教育」(+)0.04増、「諸雑費」(+)0.03増、「被服及び履物」(+)0.02増の順となっている。

平成17年宮崎市の10大費目の対前年上昇率寄与度
区分 指数 対前年上昇率 寄与度 主な項目
(△白色三角上昇▼黒色逆三角下落)
総合 97.5 -マイナス0.5% -マイナス0.5  
食料 98.7 -マイナス1.6% -マイナス0.41 穀類(-)9.0%下落野菜・海藻(-)2.2%下落
住居 99.5 -マイナス0.2% -マイナス0.04 設備修繕・維持(-)1.0%下落
光熱・水道 100.6 -マイナス0.5% -マイナス0.03 電気・ガス代(-)1.9%下落
家具・家事用品 78.9 -マイナス3.7% -マイナス0.12 家事雑貨(-)5.2%下落家庭用耐久財(-)5.8%下落
被服及び履物 93.6 0.4% 0.02 衣料(+)2.6%上昇
保健医療 99.1 -マイナス0.6% -マイナス0.03 保健医療用品・器具(-)2.8%下落
交通・通信 98.6 0.5% 0.08 自動車等関係費(+)3.0%上昇
教育 104.2 0.9% 0.04 補習教育(+)3.2%上昇授業料等(+)0.5%上昇
教養娯楽 91.0 -マイナス0.4% -マイナス0.05 教養娯楽用耐久財(-)14.8%下落
諸雑費 104.4 0.7% 0.03 身の回り用品(+)4.2%上昇

平成17年宮崎市の10大費目の対前年上昇率

平成17年宮崎市の10大費目の対前年上昇率寄与度

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