掲載開始日:2006年10月16日更新日:2006年10月16日
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各費目の物価の動きが、消費者物価指数全体にどのように影響しているかを10大費目別にみたものが下表である。
平成17年についてみると、総合指数の対前年上昇率は0.5%の下落となったが、下落にもっとも寄与した費目は、「食料」の(-)0.41で、次いで「家具・家事用品」(-)0.12
、「教養娯楽」(-)0.05
、「住居」(-)0.04
、「光熱・水道」(-)0.03、「保健医療」(-)0.03
の順となっている。一方、上昇に寄与した費目は、「交通・通信」の(+)0.08
で、次いで「教育」(+)0.04
、「諸雑費」(+)0.03
、「被服及び履物」(+)0.02
の順となっている。
区分 | 指数 | 対前年上昇率 | 寄与度 | 主な項目 (△ ![]() ![]() |
---|---|---|---|---|
総合 | 97.5 | -![]() |
-![]() |
|
食料 | 98.7 | -![]() |
-![]() |
▼穀類(-)9.0%![]() ![]() ![]() |
住居 | 99.5 | -![]() |
-![]() |
▼設備修繕・維持(-)1.0%![]() |
光熱・水道 | 100.6 | -![]() |
-![]() |
▼電気・ガス代(-)1.9%![]() |
家具・家事用品 | 78.9 | -![]() |
-![]() |
▼家事雑貨(-)5.2%![]() ![]() |
被服及び履物 | 93.6 | 0.4% | 0.02 | △衣料(+)2.6%![]() |
保健医療 | 99.1 | -![]() |
-![]() |
▼保健医療用品・器具(-)2.8%![]() |
交通・通信 | 98.6 | 0.5% | 0.08 | △自動車等関係費(+)3.0%![]() |
教育 | 104.2 | 0.9% | 0.04 | △補習教育(+)3.2%![]() ![]() |
教養娯楽 | 91.0 | -![]() |
-![]() |
▼教養娯楽用耐久財(-)14.8%![]() |
諸雑費 | 104.4 | 0.7% | 0.03 | △身の回り用品(+)4.2%![]() |
総合政策部統計調査課
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