掲載開始日:2017年9月6日更新日:2017年9月6日
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平成26年平均は100.6となり、前年に比べ(+)1.1%の上昇となった。
内訳をみると、医薬品・健康保持用摂取品(+)2.0%、保健医療用品・器具(+)0.7%、保健医療サービス(+)0.7%といずれも上昇となった。
平成26年平均は106.6となり、前年に比べ(+)2.9%の上昇となった。
内訳をみると、交通(+)4.3%、自動車等関係費(+)3.4%、通信(+)1.4%といずれも上昇となった。
平成26年平均は100.9となり、前年に比べ(+)1.2%の上昇となった。
内訳をみると、教科書・学習参考教材(+)2.2%、授業料等(+)1.6%は上昇となったが、補習教育(-)1.1%は下落となった。なお、月別にみると、高等学校等修学支援金制度改正により4月に上昇幅が拡大している。
平成26年平均は96.4となり、前年に比べ(+)1.4%の上昇となった。
内訳をみると、教養娯楽用耐久財(+)4.3%、書籍・他の印刷物(+)2.4%、教養娯楽用品(+)0.8%、教養娯楽サービス(+)0.8%といずれも上昇となった。
平成26年平均は108.3となり、前年に比べ(+)3.3%の上昇となった。
内訳をみると、身の回り用品(+)5.5%、他の諸経費(+)4.9%、たばこ(+)3.2%、理美容用品(+)1.5%は上昇となったが、理美容サービス(-)0.3%は下落となった。
平成26年平均は120.3となり、前年に比べて6.3%上昇した。
平成26年平均は105.0となり、前年に比べて5.0%上昇した。
総合政策部統計調査課生活統計担当
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