第29回九州衛生環境技術協議会（平成15年10月9、10日、那覇市）

元明秀成、山本正悟、岩切　章、 鈴木　泉、岩城詩子^*1、齋藤信弘^*2、齋藤義弘^*3

^*1消費生活センター、^*2宮崎県健康づくり協会、^*3国立感染症研究所

1998年、2001年に続く流行で、九州各県の中でも最も大きな流行規模であった。genotypeの同定を国立感染症研究所及び同所で検索したところ、すべてH1型であった。

小児およびワクチン接種（未罹患）者の抗体保有状況について2002年に比較し2003年の小児では、わずかずつではあるが確実に抗体保有率が向上して いた。また、特に2歳児が2002年に比べて上昇した。これは、1歳代の接種促進を目的とした啓発の効果と思われた。30歳未満の予防接種歴があり罹患歴 の無い人について年齢区分ごとのPA抗体価の平均値を比べた結果、7,8歳に平均値の低下が見られた。これは、予防接種の普及で以前より流行が小規模にな り、ブースタ効果を受けにくくなったためと考えられる。また、この結果はワクチンの2回接種の時期を小学校入学時くらいに実施したほうがいいという意見の 裏付けにもなると考えられた。

PA法とNT法の相関（ n＝48　r=0.784 ）は良好であり、多人数の抗体価測定を行う際には、手技の容易なPA法が適していると思われた。